論文・書籍
以下の一覧は、主に「野村総合研究所在籍期間」(1981年4月~2017年2月)において執筆・刊行した主な「論文等」および「書籍」の実績です。
論文等
【国土・マクロ政策】
経済・産業
- 北村倫夫(2008)「ASP・SaaSの普及による中小企業の生産性向上–ICT資産の所有から利用への転換 (特集 日本の生産性向上のための戦略)」『知的資産創造』16(10), 8-21.
- 高田伸朗・北村倫夫(2008)「日本の成長力強化に向けた4つの生産性向上戦略 (特集 日本の生産性向上のための戦略)」『知的資産創造』16(10), 4-7.
- 北村倫夫(2008)「ASP・SaaSによる中小企業の生産性向上と地域活性化」『NRIパブリックマネジメントレビュー』62, 6-12.
- 北村倫夫(2004)「我が国に求められる”世界からの頭脳人材誘致戦略”(新・人の誘致論)」『NRIパブリックマネジメントレビュー』15, 1-6.
- 北村倫夫(2002)「ユビキタス・ネットワークによる社会システム領域の新サービス創造」『知的資産創造』10(6), 20-33.
- 北村倫夫(1995)「「局地経済圏」の構造仮説–「連結の経済性」概念による空間・経済・制度の構造化」『經濟學研究』45(1), 28-40.
- 北村倫夫・他(1993)「公共事業でGNP2%押し上げ」『エコノミスト』71(3), 26-29.
- 山崎一真・北村倫夫(1992)「土地改革に関する理論構築の試み」『総合研究』1992(1), 83-92.
- 北村倫夫(1986)「空間的にみた東京金融センターの現状と展望」『にちぎんクオータリー』1986(秋季), 20-22.
観光・ツーリズム
- 北村倫夫(2016)「日本のインバウンド・ゴルフツーリズムの経済効果と推進戦略」『日本ゴルフツーリズム推進協会(JGTA)公式Webサイト掲載資料』1-15.
- 北村倫夫(2015)「日本のインバウンド・ゴルフツーリズムを成功に導く戦略(試論)」『NRIパブリックマネジメントレビュー』142, 9-16.
- 北村倫夫(2008)「国内における世界水準のデスティネーション・リゾートの形成に向けて ~北海道ニセコひらふ地域を事例として~」『知的資産創造』16(2), 88-101.
- 北村倫夫(2007)「国内に世界水準のデスティネーション・リゾートを形成するために ~求められる市場介入型の観光リゾートマネジメント~」『NRIパブリックマネジメントレビュー』53, 1-7.
- 北村倫夫・岡村篤(2007)「外資による観光不動産投資の拡大とそれを活用した観光地振興」『NRIパブリックマネジメントレビュー』43, 1-7.
- 北村倫夫(2003)「観光立国に向けた観光専門人材育成システムのあり方について(試論)」『NRIパブリックマネジメントレビュー』5, 1-5.
【都市・地域政策】
地域構想・計画
- 名取雅彦・志村近史・北村 倫夫(2011)「宮城県における取り組みを踏まえた被災県の復興のあり方 (特集 東日本大震災からの復旧・復興に向けて(2))」『知的資産創造』19(9), 14-31.
- 北村倫夫(2001)「IT都市づくりのための「情報都市計画」」『知的資産創造』9(4), 76-78.
- 北村倫夫(2001)「IT都市づくりのための「情報都市計画」の提案」『NRIリサーチニュース』85, 9-10.
- 北村倫夫・山崎一真(1993)「情報世紀の育都論」『知的資産創造』1(1), 43-69.
- 北村倫夫(1993)「“知識”をもとにした地域発展論の試み」『学士会報』800, 31-35.
経済・産業・都市機能
- 北村倫夫(2000)「市民主体の地域資本市場」『都道府県展望』503, 52-53.
- 北村倫夫(1991)「経済活動の文化化と都市における経済文化機能形成戦略」『総合研究』1991(1), 63-72.
- 北村倫夫(1990)「都市の経済文化機能形成戦略とイベント (イベントと都市の活性化<特集>)」『都市問題研究』42(3), 60-69.
観光・文化
【行政・公共経営】
公的広報
- 北村倫夫(2015)「自治体の戦略的広報コミュニケーションに向けたマネジメント革新」『第18回 国のかたちとコミュニティを考える市長の会《自治体広報》』17, 5-20.
- 北村倫夫(2014)「より革新的な自治体「広報広聴戦略プラン」の策定に向けて」『NRIパブリックマネジメントレビュー』136, 8-14.
- 北村倫夫(2014)「更生保護の戦略的広報のあり方 (特集 更生保護の広報)」『更生保護』65(8), 6-11.
- 北村倫夫(2014)「外国人留学生のリクルーティング戦略 ~海外向け大学広報戦略の立て方と実践方法~」『ウエブマガジン「留学交流」』39, 1-10.
- 北村倫夫(2012)「ソーシャルメディアを利用した行政広報のガバナンスのあり方」『NRIパブリックマネジメントレビュー』111, 8-14.
- 北村倫夫(2010)「自治体が実践すべき戦略的広報」『国際文化研修』69, 6-13.
- 北村倫夫(2008)「都市・地域間競争の時代における自治体広報戦略 (特集 自治体における広報戦略)」『都市問題研究』60(9), 15-34.
- 北村倫夫(2008)「自治体における戦略的な政策広報の展開 (特集 これからの広報・広聴)」『月刊自治フォーラム』583, 4-10.
- 北村倫夫(2006)「地方パブリックセクターに求められる観光広報の改革」『NRIパブリックマネジメントレビュー』40, 1-6.
- 北村倫夫(2006)「公的セクターにおけるコミュニケーション革新と戦略的広報(下) 国公立大学に求められる「広報コミュニケーション」の革新」『知的資産創造』14(10), 90-101.
- 北村倫夫(2006)「公的セクターにおけるコミュニケーション革新と戦略的広報(上) 政府省庁と自治体に求められる「広報コミュニケーション」の革新」『知的資産創造』14(9), 88-99.
- 北村倫夫(2006)「大学におけるコミュニケーション革新と戦略的な広報のあり方」『NRIパブリックマネジメントレビュー』35, 1-6.
- 北村倫夫(2006)「市民に正しく伝わる政策広報の在り方」『文部科学時報』1563, 14-15.
- 北村倫夫・熊谷暢(2006)「自治体の企業誘致における戦略的広報のあり方」『NRIパブリックマネジメントレビュー』33, 8-13.
- 北村倫夫(2005)「公的セクターの戦略的な”政策広報”のあり方–政策を説く・問う・売る・守る広報の展開」『NRIパブリックマネジメントレビュー』29, 1-4.
- 北村倫夫(2005)「政策を説く・売る・守る広報のススメ」『毎日フォーラム日本の選択』10月号
- 北村倫夫(2004)「自治体に求められる”コミュニケーションマネジメント”の戦略」『NRIパブリックマネジメントレビュー』11, 7-12.
危機管理
- 名取雅彦・北村倫夫(2010)「省庁・自治体の信頼回復に向けた統合リスクマネジメント戦略(下)」『知的資産創造』18(4), 74-89.
- 名取雅彦・北村倫夫(2010)「省庁・自治体の信頼回復に向けた統合リスクマネジメント戦略(上)」『知的資産創造』18(3), 34-49.
- 名取雅彦・北村倫夫(2010)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(8・完) トップのリーダーシップが第一歩」『地方行政』10120, 2-6.
- 北村倫夫(2010)「自治体の「今そこにある危機」と統合リスクマネジメント戦略」『NRIパブリックマネジメントレビュー』79, 1-6.
- 名取雅彦・北村倫夫(2010)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(7) 政策・組織リスク含めた総合的マネジメントに–自治体リスクマネジメントの実態と課題」『地方行政』10118, 2-7.
- 名取雅彦・北村倫夫(2010)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(6) 共通のリスクマネジメント指針の策定を–わが国省庁における取り組み」『地方行政』10116, 2-6.
- 名取雅彦・北村倫夫・石野泰輝(2009)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(5) リスク管理手法高度化による業務リスク削減–民間企業(金融機関A社)のリスクマネジメント『地方行政』10113, 2-7.
- 名取雅彦・北村倫夫(2009)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(4) GAO中心に基準の整備、情報共有を推進–米国のリスクマネジメント」『地方行政』10112, 2-6.
- 名取雅彦・北村倫夫(2009)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(3) 業務遂行力の発揮、国民の信頼獲得のために導入–カナダ政府の統合リスクマネジメント」『地方行政』10110, 2-7.
- 名取雅彦・北村倫夫(2009)省庁・自治体の「今そこにある危機」(2) 政府全体として統一的方針の下で展開–英国政府のリスクマネジメント」『地方行政』10108, 2-7.
- 名取雅彦・北村倫夫(2009)「省庁・自治体の「今そこにある危機」(1) 社会・政策・組織の適切なリスクマネジメントを–行政への信頼を回復・維持するために」『地方行政』10106, 2-7.
【地域・事業開発】
地域開発・都市再生
- 北村倫夫(2004)「可能性と必要性の高まる本格的なシニアタウンづくり」『NRIパブリックマネジメントレビュー』17, 1-5.
- 北村倫夫・他共著(2001)「「都市再生」戦略の提案 ~ジェントリフィケーション・プラン~」『NRIディスカッション・プロポーザル』2001.7
書籍
- 共著(2006)『観光創造へのアプローチ』、北海道大学
- 共著(2006)『ASP・IDC活用による電子自治体アウトソーシング実践の手引き』、日経BP社
- 共著(2002)『ユビキタス・ネットワークと新社会システム』、野村総合研究所
- 共著(1999)『社会実験 市民協働のまちづくり手法』、野村総合研究所
- 共著(1993)『情報世紀の育都論』、野村総合研究所
- 共著(1991)『地価と詳細都市計画』、野村総合研究所
- 共著(1988)『地価と土地システム』、野村総合研究所